レンズ交換式カメラ用の「NIKKOR」レンズ、累計生産本数 7,500万本を達成

2012年11月15日PRESS RELEASE/報道資料

株式会社ニコン(社長:木村 眞琴、東京都千代田区)のレンズ交換式カメラ用の「NIKKOR(ニッコール)」レンズの累計生産本数が、2012年11月初旬に7,500万本を達成しました。

  • ニコン一眼レフカメラ用およびレンズ交換式アドバンストカメラ「Nikon 1」用の交換レンズ

ニコン(当時:日本光学工業)は、1959年に一眼レフカメラ「ニコンF」を発売し、この「ニコンF」と同時に発売された「NIKKOR-S Auto 5cm f/2」が、最初のニコン一眼レフカメラ用「NIKKOR」レンズです。このレンズの発売以来、長きにわたり「NIKKOR」の伝統を引き継いでいます。また、2011年10月から発売を開始した「Nikon 1」用の交換レンズのラインナップの拡充も進め、この度、7,500万本を達成しました。

ニコンは、2012年5月下旬にレンズ交換式カメラ用の「NIKKOR」レンズの累計生産本数7,000万本を達成し、それ以降も「NIKKOR」レンズの新製品を積極的に投入しています。
ニコン一眼レフカメラ用の交換レンズでは、2012年6月に、汎用性の高い画角をカバーし、様々な撮影シーンに対応する小型・軽量のニコンFXフォーマット対応標準ズームレンズ「AF-S NIKKOR 24-85mm f/3.5-4.5G ED VR」と、世界最高のズーム倍率約16.7倍のニコンDXフォーマット対応超高倍率ズームレンズ「AF-S DX NIKKOR 18-300mm f/3.5-5.6G ED VR」を発売しました。また、焦点距離70-200mm、開放F値4固定のニコンFXフォーマット対応望遠ズームレンズ「AF-S NIKKOR 70-200mm f/4G ED VR」も10月に発表しています。

  • 2012年11月15日時点での発売済みのデジタル一眼レフカメラ用交換レンズにおいて。当社調べ。

レンズ交換式アドバンストカメラ「Nikon 1」専用の「1 NIKKOR」レンズでは、2012年9月に、2.5倍標準ズームレンズ「1 NIKKOR 11-27.5mm f/3.5-5.6」を、11月に「1 NIKKOR」としては最軽量、かつもっとも明るい開放F値1.8の単焦点レンズ「1 NIKKOR 18.5mm f/1.8」を発売しています。ニコンでは、昨年10月の「1 NIKKOR」発売開始からわずか1年の間に、薄型単焦点レンズ、標準ズームレンズ、高倍率ズームレンズを含む全6本の「Nikon 1」用の交換レンズを市場投入しています。今後もさらなるラインナップ拡充を進めます。

「NIKKOR」レンズは、エントリー層からプロフォトグラファーまで、幅広いお客様にご愛用いただいており、現在、一眼レフカメラ用のフィッシュアイ、超広角から超望遠、ズームレンズ、マイクロレンズ、PC-Eレンズおよび「1 NIKKOR」を含め、バリエーション豊富なレンズを80種類以上ラインナップしています。
ニコンでは、今後も高性能・高機能な製品を積極的に開発、市場投入することで、様々なお客様の期待に応えていきます。

「NIKKOR」ブランドについて

「NIKKOR」は、ニコン製レンズのブランドです。「NIKKOR」は、ニコン創業時の社名「日本光学工業株式会社」の略称であった「日光」の英文表記「NIKKO」に、当時、写真レンズの名称の末尾によく使われていた「R」をつけて決定しました。そして、1933年に航空写真用レンズを「Aero-Nikkor(エアロニッコール)」と名づけて初めて販売しました。

「NIKKOR」には、常に時代をリードする光学技術が組み込まれています。1968年には、世界で初めて非球面レンズを採用した一眼レフカメラ用魚眼レンズ「OP Fisheye-Nikkor 10mm f/5.6」を発売しています。また、世界最高レベルの解像度を有するニコン半導体露光装置の投影レンズは、1962年に発売した「Ultra Micro- Nikkor 105mm f/2.8」が発端となり、大きく進歩を遂げたものです。さらに、最新の一眼レフカメラ用の「NIKKOR」レンズには、半導体露光装置を開発する過程で生み出した、極めて高い反射防止効果を発揮する「ナノクリスタルコート」など、数々の先端テクノロジーが生かされています。

「NIKKOR」は、開発設計から製品化に至るまで、ニコン独自の高水準規格によって管理が行われています。お客様に満足いただける設計品質、それを実現する生産品質、検査品質が「NIKKOR」レンズの高い品質を支えています。

こちらに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。販売が既に終了している製品や、組織の変更等、最新の情報と異なる場合がありますのでご了承ください。

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