A. 1917年7月25日、東京計器製作所の光学部門と岩城硝子製造所の反射鏡部門を統合、三菱合資会社社長岩崎小彌太氏の出資をもって「日本光学工業株式会社」を設立しました。
1988年4月には社名を「株式会社ニコン」に変更しました。
当社の歴史については、「歴史」でご覧いただけます。
A. 1946年9月に小型カメラの名称を「ニコン(Nikon)」に決定しました。これは、当時の社名の「日本光学」の略称であるニッコー(NIKKO)をベースとして生かし、その語尾に「N」をつけて口調をよくしたものです。その後、「ニコン」ブランドは各製品分野でも国際的に浸透し、通用するようになりました。そこで、1988年4月に社名(商号)を「日本光学工業株式会社」から「株式会社ニコン」に変更しました。
A. 1949年5月です。
A. PDFにて掲載しています。
2015年3月期より、ニコンの中長期的成長や企業価値向上のための取り組みを「ニコンレポート」として記載しています。
A. 経営体制の整備、各種委員会の設置等により、コーポレート・ガバナンスの強化に取り組んでいます。詳細は、「コーポレート・ガバナンス」をご覧ください。
A.
映像事業:
デジタルカメラ、フィルムカメラ、交換レンズ、スピードライト、ソフトウェア、双眼鏡・望遠鏡
精機事業:
ヘルスケア事業:
生物顕微鏡、細胞培養観察装置、超広角走査型レーザー検眼鏡
インダストリー事業:
デジタルマニュファクチャリング事業:
A. 技術革新を推進し、これまでにない製造技術の提案や、さまざまな問題への新たなソリューションの提案を行いながら、さらなる研究開発を進めています。詳細は、「テクノロジー」をご覧ください。
A. サステナビリティ戦略では、「社会の期待に『信頼』で応える」と「『創造』を通じて社会に貢献する」の2つの側面から、事業、環境、社会・労働、ガバナンスの4分野において12のマテリアリティを設定しています。その上で、中期経営計画で掲げる「2030年のありたい姿」を実現するために必要なマテリアリティごとのありたい姿、戦略、指標・目標を定めています。詳細は、「ニコンのサステナビリティ」をご覧ください。
A. 現在のところ、実施していません。
A. 電子公告により、弊社投資家情報ウェブサイトの「電子公告」に掲載します。ただし電子公告によることができない事故その他やむを得ない事由が生じたときは日本経済新聞に掲載して行います。