よくあるご質問
沿革
Q. 会社が設立されたのはいつですか？
A. 1917年7月25日、東京計器製作所の光学部門と岩城硝子製造所の反射鏡部門を統合、三菱合資会社社長岩崎小彌太氏の出資をもって「日本光学工業株式会社」を設立しました。
1988年4月には社名を「株式会社ニコン」に変更しました。
当社の歴史については、「企業年表」でご覧いただけます。
Q. 「ニコン」の社名の由来は何ですか。
A. 1946年9月に小型カメラの名称を「ニコン（Nikon）」に決定しました。これは、当時の社名の「日本光学」の略称であるニッコー（NIKKO）をベースとして生かし、その語尾に「N」をつけて口調をよくしたものです。その後、「ニコン」ブランドは各製品分野でも国際的に浸透し、通用するようになりました。そこで、1988年4月に社名（商号）を「日本光学工業株式会社」から「株式会社ニコン」に変更しました。
Q. 東京証券取引所に上場したのはいつですか？
A. 1949年5月です。
業績
Q. 最新の決算情報、業績見通しを入手したいのですがどうすればいいですか？
A. 「決算短信・説明会資料」をご覧ください。
Q. アニュアルレポートを見たいのですが？
A. PDFにて掲載しています。
2015年3月期より、ニコンの中長期的成長や企業価値向上のための取り組みを「ニコン レポート」として記載しています。
経営・事業
Q. 企業理念を教えてください。
A. ニコンの企業理念は「信頼と創造」です。詳しくは、「企業理念・ビジョン」をご覧ください。
Q. 経営方針や経営戦略の概要を知りたいのですが。
A. 「トップメッセージ」、「中期経営計画」をご覧ください。
Q. コーポレート・ガバナンス体制について教えてください。
A. 経営体制の整備、各種委員会の設置等により、コーポレート・ガバナンスの強化に取り組んでいます。詳細は、「コーポレート・ガバナンス」をご覧ください。
Q. ニコングループの事業と主な取り扱い製品を教えてください。
A.
映像事業：
デジタルカメラ、フィルムカメラ、交換レンズ、スピードライト、ソフトウェア、双眼鏡・望遠鏡
精機事業：
- FPD装置事業：FPD露光装置
- 半導体装置事業：半導体露光装置
ヘルスケア事業：
生物顕微鏡、細胞培養観察装置、超広角走査型レーザー検眼鏡
コンポーネント事業：
- デジタルソリューションズ事業：光学コンポーネント、エンコーダ、光加工機
- カスタムプロダクツ事業：特注機器
- ガラス事業：FPDフォトマスク基板
産業機器・その他：
- 産業機器事業：工業用顕微鏡、測定機、X線検査装置
研究開発
Q. 研究開発への取り組みについて教えてください。
A. 技術革新を推進し、これまでにない製造技術の提案や、さまざまな問題への新たなソリューションの提案を行いながら、さらなる研究開発を進めています。
詳細は、「技術・デザイン」をご覧ください。
サステナビリティ
Q. サステナビリティへの取り組みについて教えてください。
A. ニコングループのCSR（企業の社会的責任）は、企業理念である「信頼と創造」を事業活動の中で具現化し、社会の持続可能（サステナブル）な発展に貢献していくことです。また、ニコングループでは、事業、環境、社会・労働、ガバナンスの4分野において、12のマテリアリティ（重点課題）を特定しています。それぞれの課題について、「ニコングループが取り組むべきこと」と「2031年3月期目標（めざす姿）」を掲げ、それらに沿いながら、グループ全体で2030年を期限とするSDGsの達成に貢献するようサステナビリティに取り組んでいきます。詳細は、「サステナビリティ方針と体制」および「マテリアリティとSDGs」をご覧ください。
株式関係
Q. 株式の諸手続きについての問い合せ先はどこですか？
A. 「株式手続きのご案内」をご覧ください。
Q. 所有する株式が特別口座に記録されているのですが、何か必要な手続きはありますか？
A. 詳細は、「特別口座に記録されている株主の皆様へ」をご覧ください。
Q. 株主還元の方針について教えてください。
A. 「株主還元について」をご覧ください。
Q. 配当金支払いの株主確定日と配当状況を教えてください。
A. 期末配当金は3月31日、中間配当金は9月30日です。 配当状況は、株式・債券情報の「配当金の推移」をご覧ください。
Q. 株主優待制度を実施していますか？
A. 現在のところ、実施していません。
Q. 株主総会の開催日はいつですか？
A. 定時株主総会は、毎年6月に開催いたします。「株式基本情報」をご覧ください。
Q. 公告の方法について教えてください。
A. 電子公告により、弊社投資家情報ウェブサイトの「電子公告」に掲載します。ただし電子公告によることができない事故その他やむを得ない事由が生じたときは日本経済新聞に掲載して行います。