コア技術による社会価値創造
マテリアリティ1
関連するSDGs
重要と考える理由
企業は社会の公器と言われ、透明で公正な事業活動を通じて社会の持続可能な発展に寄与する社会的責任を負っています。
さらに近年、グローバルレベルの社会課題が顕在化する中で、企業には社会システムやライフスタイルを変革するようなイノベーションを起こし、事業を通して社会課題の解決に貢献することが期待されています。
ニコンの姿勢
2030年の社会を想像すると、人々の価値観、生活・人生観のシフトのほか、気候変動や資源不足などの社会の枠組みのシフト、さらにIndustry5.0の到来などのテクノロジーのシフトも加速していくと考えられます。こうしたメガシフトの中で、人間はより創造的な自己実現のための仕事、価値を追求する消費に注力するようになり、人と機械の共創が進むと考えています。
2022年4月、ニコンは、新しい中期経営計画を発表し、その中で2030年のありたい姿として「人と機械が共創する社会の中心企業」を掲げました。
ニコンは100年以上の歴史の中で露光装置に代表される超精密なものづくりの力、デジタルカメラをグローバルに普及させるブランド、さらにステークホルダーの信頼を培ってきました。これらの強みを活かし、顧客の体験価値やイノベーション創出に寄り添うソリューションを提供し、人と機械がよりシームレスに共創していく世界で人間の可能性を拡げます。そして、SDGsをはじめとした社会の課題、産業の課題に対し、革新的な価値を提供し、豊かでサステナブルな社会の実現に貢献していきます。
目標
| ありたい姿 | 人と機械が共創する社会の中心企業 |
|---|---|
| 戦略 | 成長ドライバー、サービス・コンポーネントの拡大 |
| 指標／目標（達成年） |
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事業による社会への貢献
ニコングループでは、企業理念「信頼と創造」のもと、事業による新しい価値の「創造」により、持続可能な社会に貢献することをめざしています。
ニコンでは2022年4月、サステナビリティ戦略を経営基盤のひとつとした中期経営計画を発表しました。
本計画では、2030年のありたい姿を「人と機械が共創する社会の中心企業」と定め、“人間の可能性を拡げる”インダストリーと、“人生を豊かにする”クオリティオブライフ（QOL）の価値提供領域において、ファクトリー、エネルギー、ヘルスケア、ライフ&エンターテインメントの分野に注力していきます。
これらにより、人と機械がよりシームレスに共創していく世界の中で、SDGsの達成、そしてサステナブルな社会の実現に向け、特に安全・労働環境、脱炭素、資源循環、健康、心の豊かさの領域で貢献していきます。
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中期経営計画における貢献領域と事業
ニコンでは、中期経営計画において、コンポーネント事業、デジタルマニュファクチャリング事業、精機事業によりインダストリー領域の、映像事業、ヘルスケア事業によりQOL領域の価値提供をめざします。その中で、完成品・サービス・コンポーネントが一体となったソリューション提供を成長ドライバーとして、5つの領域を中心としたサステナブルな社会への貢献と、自社の成長をめざしていきます。
ニコンの価値提供領域と事業
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事業を通じた貢献
| 安全・労働環境（省人化/自動化/カスタム化） |
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|---|---|---|
| 脱炭素 |
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| 資源循環 |
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| 健康（医療の高精度化/個別化医療） |
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| 心の豊かさ（教育×デジタル） |
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研究開発
ニコンでは、社長が委員長を務める「技術戦略委員会」において、社会課題をマクロトレンドとして分析した上で、事業環境分析、市場の検討・評価などを行い、注力すべき新領域の開拓をしています。
オープンイノベーション
オープンイノベーションによる投資支援（2023年5月現在）
拡大・深化する社会課題に対し、その解決につながる新しい製品・サービス開発、事業立ち上げのスピードを加速するための手段のひとつとして、ニコンでは、外部リソースを積極的に活用するオープンイノベーションを取り入れています。
サステナビリティ報告書
詳しくはサステナビリティ報告書の「コア技術による社会価値創造」をご覧ください。
ニコンの社会価値創造
- 事業による社会への貢献
- 研究開発
- オープンイノベーション
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- 事業を通じた価値提供事例