人材育成

基本的な考え方
ニコングループと、そこに属する多様な従業員一人ひとりが社会やお客様から求められる存在であり続けるためには、会社と従業員がともに成長していく関係であることが重要です。会社のめざす方向性や組織の目標を明示するとともに、個々の業務遂行に必要なスキルや役割、キャリアパスなどを明確化し、従業員の自律的な成長を促すための幅広い教育、育成の機会を提供します。
主な取り組み
ニコングループでは、グループ各社の役割や人事制度と連動した教育・研修を実施しています。
ニコンでは、自らエンプロイアビリティを高めようとする従業員を支援するため、スキル・知識習得のための教育機会を多く設けています。2025年度は、従業員に向けた教育・研修として、教育専門部門主催の415講座(右記研修を含む)を実施し、のべ13,358名が参加しました。ニコン従業員1人当たりの年間研修受講平均日数は4.72日、1人当たりの研修費用は58,804円です。研修受講者には、研修内容に関するアンケート(報告書)の提出を依頼し、研修内容の評価と改善に活かしています。
ニコンにおける1人当たりの年間研修受講日数
横にスクロールしてご覧ください。
| 平均受講日数 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 |
|---|---|---|---|---|
| 管理職 | 1.1 | 1.1 | 1.7 | 1.5 |
| 管理職以外 | 3.0 | 3.9 | 4.5 | 5.3 |
| 男性 | 2.5 | 3.1 | 3.8 | 4.4 |
| 女性 | 3.8 | 5.1 | 5.5 | 6.3 |
| 合計 | 2.7 | 3.5 | 4.1 | 4.7 |
ニコンが実施する教育・研修例
- 経営層や次世代リーダーを育成するための選抜研修
- 新任部長・課長など、新たな役割を担うタイミングでの役割理解研修
- 入社1年目から数年間、計画的に実施する若手年次研修
- 節目の年齢でのキャリアデザイン研修
- 女性、管理職選抜者などターゲットを明確にした研修
- 主体的な業務知識・スキル習得のための応募型研修
- 従業員の自律的な成長促進を目的としたオンデマンド学習ツールの提供による自己啓発支援
ピックアップ
マネジメント強化
ニコンでは、新しくマネジメントの役割を担う者に対して役割理解を深める研修を行うなど、マネジメント力の強化を図っています。さらに、将来の執行役員候補として選抜された経営人材の計画的な育成を目的とした研修の実施や、個別教育の提供を行っています。
マネジメント力の強化の一環として、ニコンおよび一部国内グループ会社に段階的に導入している多面評価では、例年、初めて被評価者となった部課長に対して、多面評価フィードバック研修を実施。受講者自らが自己の強み・弱みを分析して、今後1年の行動計画を作成するための支援を行っています。さらに、多面評価の評価項目である人材活用力に特化した研修の提供や、教育の支援を通じて、マネジメントの能力向上を図っています。
また、コーポレート・ガバナンスやアカウンティングなどをテーマとした管理職向けリテラシー教育を実施し、2025年度はニコンの部課長や子会社の役員など計310名が参加しました。
従業員の自律・自立を支援
ニコンでは、従業員の自律・自立を支援するため、さまざまな研修を実施しています。プロジェクトの効率化や生産性向上を目的としたビジネス・ファシリテーション研修をはじめ、スキルアップに向けた研修を幅広く展開しています。
また、変化する環境下における主体的・継続的な成長を支援するため、マインドフルネスセミナーやセルフマネジメント研修、キャリアデザイン研修などのキャリア自律プログラムを提供しており、2025年度はのべ48名が参加しました。加えて、2025年度は、海外売上比率が8割を超える当社として不可欠な英語基礎力の向上を図る施策を展開しました。TOEIC-IPテストを原則全員が受験することとし、その受験料の補助を行うとともに、語学の自己啓発メニューを拡充しました。
さらに、シニア従業員の活躍支援として、「58歳対象 キャリアデザイン研修」や「ライフプランセミナー」を継続的に実施しているほか、「50歳対象 キャリアセミナー」(143名参加)や「50代前半対象 キャリアデザイン研修」(94名受講)を実施し、定年後も見据えたキャリア形成を支援しました。
人材育成体系(2026年4月時点)
サステナビリティ報告書2026
より詳細はサステナビリティ報告書の「人材育成」をご覧ください。
サステナビリティ報告書2026 - データ集
「社会」に関するデータをまとめています。
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持続可能な社会にむけたニコンらしい取り組みを紹介します。
関連情報
人的資本経営 | 投資家情報

人材を「資本」と捉え、その価値を最大限に引き出す「人的資本経営」を推進しています。
